後期高齢者の変化は、いつも突然やってくる。
それを、母の終末期、そして義母の体調変化を通じて何度も痛感しています。

帰省で感じた、かすかな危うさ

お盆の帰省中、義母の暮らしぶりにかすかな異変を感じ、「このまま一人暮らしを続けて大丈夫だろうか」と不安がよぎりました。夫に兄姉との連携を促した矢先から、断続的に連絡が入るようになり、遠方に住む家族間での情報共有や、今後の対応についての話し合いが続いています。

「介護はある日突然始まる」

この言葉を、今年ほどリアルに感じたことはありません。

増えるビジネスケアラー、そして企業の課題
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私は、団塊ジュニア世代にあたります。この世代の多くは、親がちょうど75歳以上の後期高齢者に入るタイミングを迎えています。

約700万人というボリュームゾーンであることを踏まえると、今後、親の介護と仕事の両立に直面する“ビジネスケアラー”が、全国で急速に増えていくことは間違いありません。

実際、健康経営優良法人認定制度では、大企業・中小企業ともに「介護との両立支援」に関する評価項目が明確に設けられています。

これは、従業員の健康と就労継続を支えるうえで、「介護」は欠かせないテーマであることを、制度的にも裏付ける動きと言えます。

介護期に入る世代は、子育て世代とは異なり、本人自身が心身の不調や生活習慣病などの健康リスクを抱えているケースも多く、両立支援においては、より複雑な配慮が求められます。

すでに育児との両立支援に取り組んできた企業では、そのノウハウを活かして、介護との両立にも柔軟に対応できる土壌が整いつつあります。

一方で、これまで十分な視点や制度が整っていなかった企業では、介護離職や人材流出といったリスクが顕在化し、深刻な人手不足に直結する可能性があります。

「知識」と「連携」が選択肢を広げる
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経済産業省では経営者を対象にした「介護との両立支援のガイドライン」を発行しており、企業が取り組むべき事項や具体的な先進事例を紹介しています。

家族の中に一人でも、介護と仕事の両立に必要な基礎知識を持っているだけで、慌てずに選択肢を見出すことができます。

必要な支援や専門職との連携を早めに始められれば、心身の健康、そして就労継続の両方を守れる可能性が高まる──

今まさに私たち家族が、そのことを実感している最中です。